本サイトではパーキンソン病に関する情報を幅広く紹介しております。



TOP > 改善例とその治療について > パーキンソン病~医療制度を活用しよう!~

パーキンソン病の今後

パーキンソン病を発症してしまうと、その後の人生は治療をし続けなければなりません。

その結果、患者さん本人はもちろんのこと、家族も治療負担を余儀なくしなければなりません。

そこで少しでも治療負担を軽減するために、日本ではパーキンソン病に対して医療制度が実施されています。

その医療制度を「特定疾患治療研究事業」といいます。
(家庭の経済状況に応じて、公的補助金は異なります。)

特定疾患治療研究事業とは医療費の自己負担分を公費で助成する制度で、そのためには特定疾患認定(パーキンソン病)されなければなりません。

もちろん対象者はパーキンソン病者本人なのですが、すべてのパーキンソン病患者さんが認定されるわけではありません。

実は生活機能障害度2度以上のパーキンソン病患者さんでなければ、特定疾患認定されないのです。

生活機能障害度2度とは、日常生活だけでなく通院などにも介護を必要とするパーキンソン病患者さんを指します。

○生活機能障害度…

厚生労働省によって、パーキンソン病患者さんの生活機能障害度を1~3度に分類しています。
この度数(数字)が上がれば上がるほど、障害度が大きいことになります。
(ちなみにここでは生活機能障害度について触れていますが、パーキンソン病の場合、「生活機能障害度」と「ホーン-ヤールの重症度分類」を併用してしています。)
そして生活機能障害度2度以上の認定を受けると、特定疾患治療研究事業から助成金が支給されることになります。